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日本が生んだアルペンの英雄で、スキーブームを呼び込んだ伝説の人だが、時の流れはいかんともし難く、スキーブームは去り訪れる人は少ない。
17年6月、筆者も記念館を訪ねてみたが、こんもりとした木立のなかに、山小屋風の建物がひっそり建っているだけ。 志賀高原のメイン道路からすぐだが、みつけるのに苦労した。
玄関にたどり着いてみると「しばらく休館」とのことで、記念館内を見学することはできなかった。 「保険大国ニッポン」の生保市場は一見、成熟化し、完全飽和状態にもみえるが、2つの意味で成長産業だ。
ひとつは世界一の巨大で、かつ日本特有のマーケット構造を変えることにより新たに創出される死亡保障市場、もうひとつは世界一の長寿リスクをカバーするための医療保険、介護保険、年金保険市場にある。 保険料収入統計はともかく、気になるのは、生命保険保障総額の統計で、保障総額、すなわち個の死亡保険金額を積み上げた総額だ。

統計は少し古くなるが、2000年における世界各国の人口1人当たり生命保険保障額では、日本が17万ドルで断然トップ。 アメリカ5．8万ドル、イギリス2．6万ドル、ドイツ2．17.0万ドルなどが続く。
収入保険料トップのアメリカの2．8倍もある。 生命保険保障総額の対ＧＤＰ倍率でも、日本が断トツで4．17倍。
アメリカ1.17倍、イギリス1.17倍、ドイツ0.17倍だ。 なお、収入保険料4位のフランスには死亡保障額統計はないという。
死亡保険金額の合計が国際的にも抜きん出ているのがわかる「保険大国ニッポン」で、なおかつ死亡保障額が突出して高いのはなぜだろうか。 第1に、生保レディの存在がある。
日本をここまでの「保険大国」にした原動力は生保レディの存在に尽きるといっても過言ではない。 生保レディのルーツは戦争未亡人だといわれている。
戦後の日本は大変なインフレで生命保険の保険証書は紙くず同然となり、生命保険の信用は失墜、保険会社そのものも苦境に立たされた。 救ったのが戦争未亡人の存在だった。
戦争で夫を亡くし、幼子を抱えた戦争未亡人が巷に溢れたが、その人達を生保勧誘員として採用したのが日本の生命保険会社だった。 この人達はまず身近な親戚から営業活動を展開したが、その熱意と幼子を抱えた戦争未亡人に対する世間の同情とが相まって、個人保険は急成長した。
世帯主が万一の場合の必要生活資金と普通死亡保険金額（充足率）の割合をみてみると、万一の場合の必要生活資金6765万円に対し、世帯主の平均加入普通死亡保険金額は2322万円で、充足率は17.3％。

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